企業研究のやり方!必要性やどこまでやるか、おすすめの参考サービスも紹介

この記事を読んでいるあなたは、

  • 企業研究ってよく聞くけど、具体的にどうしたらいいの?
  • とりあえず志望先の企業HPを見ているけど、どこに注目すればいいの?
  • 業界研究との違いは?どこまで深く分析すればいいのか分からない

上記のように考えているかもしれません。

この記事では、そんなあなたに「企業分析とは何か?やり方やその必要性、企業研究に役立つおすすめのサービス」をお伝えしていきます。

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なお、おすすめの就活エージェントまとめについては以下の記事にまとめているので参考にしてみてください。

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企業研究とは?

企業研究とは

企業研究とは、あなたが志望する企業において、

  • 長期的に働ける将来性があるかどうか
  • 従事する業務を通して自分のやりたいことを成し遂げられるか
  • そして福利厚生など職場環境が整っているかどうか

を判断するために、情報を収集して分析することを言います。

企業研究は就活生にとって、自己分析やES・面接対策、OB・OG訪問と並ぶ、最も重要な準備の1つです。

そもそも企業研究をする意味は?

企業研究の意味

多忙を極める就活生。企業分析はほどほどにして面接やES対策に精を出す方がいますが、大きな間違いです。

企業研究には、下記2つの大きな意義があります。

志望動機に訴求力を持たせるため

企業研究によって、その企業がなぜ自分にマッチしているのか、相手(面接官)に説明する上で具体的なデータを付与して訴求力を持たせることができます。

例えば、あなたが自動車メーカーを志望しているとします。企業研究によってその企業が同業他社に比べてインドで高いシェア(53%)を持っていることが分かった場合、次のような志望動機を書くことができます。

「私は業務を通して社会全体の発展に寄与したいと思っています。貴社は数ある自動車メーカーの中でも発展著しいインドにて53%という高いシェアを握っており、貴社が持つ人脈と販路を活用すれば、これから社会が立ち上がるインド社会に深く貢献することができると思い志望しました」

いかがでしょうか。インドで53%という情報が無いと理想論を語るだけの志望動機になってしまいます。

入社後のミスマッチを減らすため

個人での企業研究を怠って、合同説明会で人事が書き上げた”良いとこどり”のPPT資料だけを盲信して入社すると現実と大いに乖離していた…ということは往々にしてあります。

育休制度が整っているとは言え、業務の過酷度から取得する社員はいないなど、現場の社員だからこそ分かる実態があります。

OB・OG訪問を通して企業研究を行うことで、会社にまつわる理想と現実のギャップを減らし、自分にマッチした企業を選択することができます。

企業研究のやり方とは?

やり方

企業研究の注意点として情報源がしっかりしたデータを元にすることが大事です。

掲示板や得体の知れないブロガーの記事は信憑性が低く、研究材料としては不十分です。

ここでご紹介する方法はそれらの懸念を完全排除したものです。

①企業HPやIR資料を分析

まずは企業に関する客観データを収集しましょう。

企業公式HPや上場している企業であれば投資家に開示しているIR資料と決算発表会説明資料を参照しましょう。企業公式HPの注目ポイントは後述します。

IR資料や説明資料は年間のデータを参照の上、年間売上高と営業利益、そして業績に及ぼしたマイナス要素・プラス要素の4点を確認してください。

それにより、企業が分析する自社の強みと弱みを客観的データとともに手に入れることができます。

純利益ではなく営業利益をチェックすることで、本業サービス・製品によりもたらされた利益額を把握することができるので、企業の将来性や競争力を把握することができます。

②OB・OG訪問で調査

素性の知れているOB・OGからもたらされる属人的データは信用することができます。

ここでは、社風や企業が求める人物像、雇用条件、労働環境、社内制度など、その企業で長期で労働する上でミスマッチが生まれやすい環境条件について情報収集をしましょう。

OB・OG訪問をする際に気をつけるべきポイントは以下の記事を参照ください。

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企業HPのここに注目!押さえるべきポイント

HP

企業HPでは下記のポイントに注目して情報収集しましょう。

従業員数

企業概要に記載があります。従業員規模を把握することで、入社難易度や年収水準が大まかに判別できます。

一般に従業員数が多い場合(目安2万人以上)は大量採用で年収水準が低い傾向にあります。

本社所在地と営業・開発拠点

こちらは企業紹介ページに記載があります。勤務地の候補と将来年次が上がった時の勤務地を把握することができます。

海外赴任を希望する方で文系の方は営業拠点、理系の方は開発拠点がご希望の国にあるかをチェックしましょう。

経営理念

経営理念は企業の基本方針です。サービスや製品を通して、世界にどんな貢献をするのかという指針です。

この理念と外れた志望動機を書くと、企業とのミスマッチと判断されて不合格になるので注意しましょう。

主力事業・サービス

サービスや事業に興味が持てなければ、長期で勤務することは難しいです。それらの開発や企画、運営に貢献できるかを事前にチェックしましょう。

募集条件

初任給や福利厚生、募集職種をチェックしましょう。

製品開発を希望して入社したが、営業や経理といったポストしか募集していなかったなど配属リスクを減らすためです。

企業研究の参考になるサービスをご紹介

参考サービス

以上、自力での企業研究のやり方についてご紹介しました。

ですが、みなさん時間がなくて詳細に分析ができなかったり、自分で正確に精査ができるか不安になりますよね。

ここでは、そんな手間を省いてくれるおすすめの就活サービスを5つご紹介します。

オファーボックス

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登録企業数は6200社以上でNRIやNTTドコモといった大手企業の利用が盛んであることが特徴です。マッチングした企業の人事に気軽に質問することができるので、気兼ねなく確かな情報を収集することが可能です。

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キミスカ

キミスカLIVE!という企業マッチングイベントに参加できる無料サービスです。

企業広報ではなく、採用を目的としている企業が多いため10分間のPRタイムは内容が濃く、手間をかけることなく企業研究をすることができます。

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その企業で長期で働きたいなら、企業研究は徹底しよう

まとめ

企業研究が足りず、志望動機が人事に響かなくてお祈りされた…。

入社は出来たものの、思っていた企業ではなくて転職したということは往々にしてあります。

しっかりと内定を獲得し、納得して長期で勤務したいのであれば、企業研究は必須です。

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